昭和時代

昭和金融恐慌、満州事変、戦時体制、敗戦、占領改革、高度経済成長期までの主要事項の年代確認に参照。

政党内閣の終焉、満州事変、軍部の台頭、天皇機関説問題、翼賛政治、戦時体制を参照。

終戦と占領、政党再建、日本国憲法、農地改革・財閥解体、逆コース、警察予備隊、講和を参照。

吉田内閣から鳩山内閣、保守合同、社会党統一、55年体制、60年安保、所得倍増政策を参照。

昭和金融恐慌、金解禁、昭和恐慌など1920年代末〜1931年の金融・経済史を参照。

金輸出再禁止、高橋財政、管理通貨制度への移行、戦時金融統制を参照。

戦後復興、高度経済成長、国際化、石油危機までの金融・経済史を参照。

サンフランシスコ平和条約の調印と発効、講和外交の年代確認に参照。

1945年のソ連参戦、北方領土、1956年の日ソ共同宣言を参照。

戦後外交、沖縄返還、日中国交正常化など主要外交事項の確認に参照。

昭和戦前期の朝鮮・台湾・南洋群島・樺太と戦時動員など植民地史の年代確認に参照。

米軍統治、琉球政府、島ぐるみ闘争、祖国復帰運動、コザ暴動、1972年の復帰など戦後沖縄史を参照。

軍用地接収、プライス勧告、島ぐるみ闘争から沖縄返還へ至る流れを参照。

戦時下の北海道、1952年開始の北海道総合開発計画など昭和期北海道史を参照。

1972年以後のアイヌ生活実態調査など、戦後のアイヌ施策を確認する際に参照。

1961年の国民皆保険・皆年金、1973年の社会保障拡充と「福祉元年」を参照。

1967年公害対策基本法、1970年公害国会、1971年環境庁発足など公害行政の展開を参照。