パリ講和会議・ベルサイユ体制と国際連盟―戦勝国日本は新しい国際秩序で何を得て、何を得られなかったのかぱりこうわかいぎ べるさいゆたいせいとこくさいれんめい せんしょうこくにほんはあたらしいこくさいちつじょでなにをえて なにをえられなかったのか

1919年1月、第一次世界大戦後の講和条件と新しい国際秩序を決めるパリ講和会議が始まりました。日本は戦勝国として、西園寺公望を首席全権、牧野伸顕・珍田捨巳・松井慶四郎らを全権として代表団を送りました。

日本政府が重視したのは、第一に中国山東省でドイツが持っていた権益の継承、第二に日本軍が占領した赤道以北の旧ドイツ領南洋諸島の処理、第三に国際連盟規約へ人種差別撤廃の原則を盛り込むことでした。

この三つは性格が異なります。前二者は戦争中に得た権益を戦後秩序のなかで国際的に承認させる要求であり、人種差別撤廃提案は日本人移民への差別などを背景に国際原則の変更を求めるものでした。日本外交を理解するには、権益拡大と国際的平等要求が同時に存在したことを見る必要があります。

日本代表団は国際連盟規約の作成過程で、人種・国籍による差別をなくす方向の文言を入れるよう交渉しました。最終段階の1919年4月11日、牧野伸顕は規約前文に「各国の平等及びその国民に対する公正待遇の原則」を盛り込む案を提出しました。

採決では出席者16名のうち11名が賛成しました。しかし議長のアメリカ大統領ウィルソンは、重要事項には全会一致が必要だとして採用を認めませんでした。オーストラリアなど移民制限政策を持つ国の強い反対もあり、提案は国際連盟規約に入りませんでした。

この提案には人種差別を国際問題として提起した重要性があります。ただし、日本が植民地支配のもとで朝鮮人・台湾人などを対等な主権国家の国民として扱っていたわけではありません。また、提案の背景には海外日本人への差別への対応や日本の大国としての地位への関心もありました。後世から一方的に美化したり、逆に単なる外交取引と決めつけたりせず、複数の背景をみる必要があります。

1919年6月28日に調印されたベルサイユ条約べるさいゆじょうやくでは、ドイツが山東で持っていた権益を日本へ移すことが定められました。しかし中国側は、ドイツ権益は中国へ直接返還されるべきだと主張し、決定に強く反発しました。

山東問題への反発は中国の五・四運動を拡大させ、中国代表団は最終的にベルサイユ条約へ署名しませんでした。したがって山東権益の獲得は、日本外交にとって条約上の成果である一方、日中関係の緊張を深める要因でもありました。

太平洋では、日本が大戦中に占領した赤道以北の旧ドイツ領諸島について、日本が国際連盟の委任を受けて統治することになりました。これは単純な日本領への併合ではなく、国際連盟規約に基づく委任統治いにんとうちでした。もっとも、実際の統治は日本の行政・経済・移住政策と密接に結びつき、後の南洋庁による統治へつながります。

ベルサイユ条約に組み込まれた国際連盟規約に基づき、1920年1月に国際連盟が発足しました。国際紛争を協議と集団的な枠組みで処理し、戦争の再発を防ぐことを目指した最初の本格的な国際平和機構でした。

日本はイギリス、フランス、イタリアなどとともに連盟理事会の常任理事国となりました。これは日本が国際秩序の主要な意思決定国の一つとして位置づけられたことを示します。一方、構想を主導したアメリカは上院の反対で連盟に参加せず、新秩序には最初から大きな限界もありました。

日本にとって国際連盟参加は、単に『欧米に認められた』という象徴だけではありません。委任統治や軍縮、国際協力など、その後の外交を多国間制度のなかで進める場を得たことを意味しました。

パリ講和会議とベルサイユ体制によって、日本は山東の旧ドイツ権益、南洋諸島の委任統治、国際連盟常任理事国という大国としての地位を得ました。明治期に不平等条約改正を目標としていた日本は、第一次世界大戦後には国際秩序を作る側の一国になったのです。

しかし、人種差別撤廃提案は採用されず、山東問題では中国側の民族自決要求と衝突しました。さらに日本自身が朝鮮・台湾を植民地として統治していたため、『民族自決』や『人種平等』という理念と日本の帝国政策の間には明確な緊張がありました。

このためベルサイユ体制を、日本の外交的成功だけで評価することはできません。日本が大国として制度に参加したことと、その制度の理念を自らの支配地域でどこまで適用したかは別問題でした。なお、1921〜22年のワシントン会議で形成されるワシントン体制は、海軍軍縮や中国・太平洋問題を扱う次の国際秩序であり、ベルサイユ体制とは区別して理解します。